【議論白熱】「ソフ倫が薬物描写を規制へ」の噂は真実か!? 調べてみた結果は…【薬物、ダメ絶対】

http://otapol.jp/2014/08/post-1502.html

「ソフ倫が薬物描写を規制へ」の噂は真実か!? 調べてみた結果は…

2014年8月30日


　相次ぐ脱法ハーブ、危険ドラッグをめぐる事件によって、社会問題としてにわかに注目を集めている薬物規制。この気運の中で「18禁アダ○トゲームでも薬物の描写が規制されるのではないか？」という噂が、業界の内外を駆け巡っている。アダ○トゲームの世界で、現実ではあり得ないような「媚薬」を用いて、現実ではあり得ないような快感を得る描写は、一種の定番ともなっている。果たして、そんなものを規制する必要があるのか？　この噂の真実を追った。

　この噂は、主にインターネットを通じて業界内外の関係者でやりとりされているものだ。その大筋は、アダ○トゲーム審査団体の一つであるコンピュータソフトウェア倫理機構（以下、ソフ倫）が規制を行う方針だというもの。その根拠とされているのは、8月18日にソフ倫が会員各社に配布した「ソフ倫ニュース」の速報版だ。これは「危険ドラッグの乱用の根絶のための緊急対策について」というタイトルがつけられている。タイトルだけ読むと会員各社になんらかの対策を求めたものかと思われるが、そうではない。このニュースでソフ倫は「内閣府政策統括官（共生社会政策担当）付参事官（青少年環境整備・総合調整第1担当）よりの通達を受け、速報を発行致します」としている。その内容は「合法ハーブ等と称して販売される薬物」の乱用者が犯罪や重大な事実を犯していることを鑑みてそれらの危険性についての知識・情報を周知する必要があるとするもの。新たに規制が必要であるとか表現について注意が必要だとする文言は、ひとつもない。

　実は7月以降、脱法ドラッグの社会問題化を受けて関係機関では、改めて危険性の広報を強化している。7月18日に開催された内閣府の薬物乱用対策推進会議では内閣府、警察庁、消費者庁、法務省、財務省、文部科学省、厚生労働省と各行政機関が、それぞれに啓発の強化や夏休み期間に青少年が購入しないようにパトロールなどを実施している。

　つまり、今回のソフ倫の速報は、こうした関係から通達が来たため、会員各社にも周知したというものに過ぎない。にも関わらず、過敏な反応が見られたのは、児童ポ○ノ法改定案の成立などを経てアダ○トゲーム業界が新たな規制の動きに過敏になっているからではないか。過敏になるのは結構だが、まずは落ち着いて対処してほしいものだ。昼間 たかし